やっぱりパソコンはノートよりデスクトップでしょ!改めて考えてみた

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デスクワークで使うなら圧倒的にデスクトップ型!が持論ですが、どうも世間ではノート型が好まれているという現状。では、どちらが良いのか、改めて考えてみました。

備え付けのノートパソコン

政府の「働き方改革」の旗振りの下、生産性向上や優秀な人材の確保、ワークライフバランスの充実などを目的に、働き方改革を実践する企業が増えてきています。

その一環として、多くの企業でRPAをはじめとした新たなITツールが導入されはじめています。

RPA(Robotic Process Automation)とは、ルールエンジンやAI、機械学習といった高性能な認知技術を用いることによって実現する、業務の自動化や効率化に向けた取り組みやソフトウェアロボットを指す言葉です。

それらのツールを使うためのパソコンで多いのがノートパソコンです。

持ち運びに便利なノートパソコンがあれば、いつでも・どこでも仕事ができるという考え方からです。

働き方改革=ノートパソコン

このような考え方が一種の“刷り込み”のようになっていませんか?

普段からノートパソコンだけを使っていると、ビジネス用パソコンはノートパソコンが主流と思うかもしれませんが、実はそうでもないことがはっきりしました。

「オフィスでのPC利用に関する調査」(日経BP社, ITproActiveリサーチ Special, 2017年11月実施 ) によると、勤務先で保有されているPCのうち、デスクトップPCの割合が50%以上と答えた企業は半数を超え、ビジネス用PCとしてデスクトップPCを使い続ける企業が相当数に上る

ということがわかったのです。

さらに注目したいのは、ノートパソコンの使い方です。

なんと回答者の60%が勤務先に「持ち運びをしないノートパソコン」があると答えているのです。

全社一律でノートパソコンを導入したものの

・「一度も外出に持ち歩いたことはない」

・「ノートパソコンは常に机の定位置にある」

・「時々掃除をするたび、ノートパソコンの形にうっすら積もった埃を拭き取る」(つまり動かしていない)

調査からはそんな実態が浮き彫りになりました。

実際、ノートパソコンを導入した理由をみても

・「以前もノートパソコンを使っていたから、次の買い替えもノートで」

・「ノートパソコンならデスクの上がすっきりする」

・「15インチの画面でデスクトップの代わり」

・「もしかしたら持ち運ぶかもしれない」

といった消極的な理由が目立ちます。

「働き方改革=ノートパソコン」という神話のもとで、これまでの慣習で会社のパソコンを選ぶ姿が垣間見えています。

会社で働く従業員は、外回りが多い人ばかりではありません。事務系や管理系など外出が少なく、オフィスを中心に働く人も大勢います。

会社の業務にはノートパソコンよりもデスクトップパソコンの方がメリットの大きい分野も少なくありません。

デスクトップパソコンは、「価格」「スピード」「豊富なバリエーション」が強み

デスクトップパソコンの優位点として、まず挙げられるのが「価格」と「スピード(処理速度)」です。

日本では15インチサイズのノートパソコンがよく売れています。

その理由は、「机が狭いので、デスクトップパソコンは置きたくないが、モニターは大きい方が作業しやすいと考えるユーザーが多い」からです。

しかし、同等スペック・性能の製品であれば、デスクトップパソコンの方が、間違いなくノートパソコンよりコストパフォーマンスが高く調達できるのです。

裏を返せば、同じ価格でより高性能なCPUを搭載したマシンを購入できるわけです。

また、「バリエーションの豊富さ」も大きな特徴です。

超小型、スリムタワー型、ディスプレイ一体型など様々なタイプがあり、作業環境や用途に応じて最適な機種を選択できます。

機種によっては、パソコン本体をディスプレイの背面に固定したり、机の天板の裏に固定するといった設置方法も可能です。そうなれば、ユーザーの目に入るのは机の上のディスプレイだけ。机上の限られたスペースを広々と使うことができます。

「ノートパソコンならデスクの上がすっきりする」という意見もありますが、デスクトップパソコンはそれ以上の省スペース性を担保した製品も存在するのです。

また、マルチモニター化すれば、複数のディスプレイを並べることで表示領域をさらに拡大でき、スペース効率を高めつつ、より大きな画面で資料作成や情報分析などの作業を行えます。作業がやりやすくなり、生産性をさらに高めることにつながるでしょう。

ちなみに、筆者もマルチモニター化しております(モニターを3台)。実に使い勝手が良いです。

耐久性、管理性でもデスクトップパソコンに軍配

最近は、コンパクトなデスクトップパソコンは、ホテルのフロントや店舗のレジなど、限られたスペースでパソコンが必要な場合に採用されるケースが増えています。

耐久性の面でもデスクトップパソコンには一日の長があります。

据え置き型のデスクトップパソコンは持ち運びを前提にしていません。

ノートパソコンに比べて筐体にも余裕があり、高い堅牢性を確保しやすいのです。

実際、MTBF(Mean Time Between Failure:平均故障間隔:機器などの信頼性を表す指標の1つ)は、ノートパソコンよりデスクトップパソコンの方が高い傾向にあります。

信頼性が高い製品であれば、修理や交換の手間が減り、維持コストも圧縮できるということです。

加えて、管理性の高さも見逃せないポイントです。メーカーによっては、独自の機能やサービスが組み込まれているケースもあり、利用者側での手間のかかるキッティング作業が不要であったり。

故障率などを考えるとデスクトップパソコンを積極的に入れたほうが、ユーザーにとって便利なだけでなく、パソコン管理者の負担軽減という点もメリットが大きいでしょう。

働き方改革の主役は業務を担う従業員です。

従業員一人ひとりが働きやすさを実感できるものでないと改革は定着しません。

それぞれの働き方に応じて、パソコンを適材適所で選択することで、コストパフォーマンスを最適化し、快適な仕事環境を実現できます。

“神話”や固定観念に縛られず、身近なデバイスであるパソコン環境を見直してみる。実は、これが働き方改革を成功させる大きなカギを握っているといっても過言ではないでしょう。

オフィス業務の生産性は「持ち運ばないパソコン」がポイントに

先のアンケートでは、勤務先におけるパソコンはデスクトップが過半数との回答が41.6%でした。

ノートパソコンが過半数は46.7%でやや優勢なものの、日本のオフィスにおいて、デスクトップパソコンが少なからず利用されていることが分かりました。

デスクトップパソコンの業務用途では、「管理部門など、パソコンを持ち運ぶ必要のない業務」が48.9%と多いことがわかりました。

日本企業の働き方改革への取り組みが進みつつありますが、パソコンは「持ち運びが前提」という認識ではありません。

ノートパソコンに関しても同様で、「持ち運びをしないノートPCが社内にある」とした回答者が60.0%に上っています。

その理由としては、

・「持ち運ぶ予定で購入したが、その機会がない」

・「導入当初は持ち運びも視野に入れての購入だったのですが結果として持ち運びしての業務をしていない」

といったものです。

一方、デスクトップPCの業務用途で、「設計や解析など、ハイパフォーマンスが求められる業務」が46.0%と多かった点も目を引きます。

設計や解析という個別業務を提示した選択肢にも関わらず半数近くが支持をしました。

その背景には、設計や解析に限らず大量データを処理するオフィス業務が多いことがあると見られます。

働き方改革におけるモバイル利用はひとつの側面に過ぎず、業務の生産性を高めることがより重要な目的です。

業務効率や生産性を重視、つまりそのためには利用するパソコンを改めて見直す必要があるいうことがわかりました。

以上、何かのお役に立てれば。

働き方改革にはシステムが必要 おすすめはAnchor(アンカー)

お時間のある方は

 

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